
整備士から設備保全への転職を考えたとき、
最も差が出るのが職務経歴書の書き方です。
経験自体は評価されるはずなのに、
「設備保全では未経験扱いされてしまう」
その原因の多くは、**経験の不足ではなく“伝え方”**にあります。
この記事では、
整備士の実務経験を設備保全で評価される形に翻訳する方法を、
職務経歴書の構成・具体例・NG表現まで含めて解説します。
結論|設備保全向け職務経歴書で最重要なのは「作業内容の翻訳」
整備士から設備保全へ転職する場合、
**職務経歴書で最も重要なのは「整備士の仕事を設備保全側の言葉に置き換えること」**です。
単に
「自動車整備を〇年経験」
と書いても、設備保全の採用担当には業務の中身や思考プロセスが伝わりません。
設備保全で評価されるのは、
-
何を直していたか
-
どう考えて、どう直していたか
という点です。
採用側(設備保全)が職務経歴書で見ているポイント
設備保全の採用担当が、整備士経験者を見る際に重視しているのは主に以下です。
-
故障時に原因を考え、仮説立てして行動できるか
-
マニュアル外・想定外のトラブル対応経験があるか
-
工具・測定器を使った点検・調整の実務経験があるか
-
安全意識・手順遵守を前提に作業できるか
「車を触っていたかどうか」は二の次で、
トラブル対応力・再現性・安全意識が評価対象になります。
職務経歴書の基本構成(整備士 → 設備保全)
① 職務要約(最重要)
ここでは設備保全との共通点を最初に提示します。
悪い例
自動車整備士として〇年間勤務。
良い例(設備保全向け)
自動車整備士として〇年間、機械構造の理解を前提とした点検・故障診断・分解修理業務に従事。
不具合発生時には症状確認から原因切り分けを行い、再発防止を意識した対応を行ってきました。
👉 冒頭に
「点検・診断・原因特定」
を入れることで、設備保全との親和性が一気に高まります。
② 職務内容(業務詳細)
書き方の基本ルール
-
「作業名」ではなくプロセスを書く
-
台数・頻度・役割は可能な範囲で数値化
-
設備保全と共通する動作を前面に出す
記載例(整備士経験)
-
定期点検・法定点検業務(月平均20〜30台を担当)
-
故障車両に対する症状ヒアリングおよび原因切り分け
-
エンジン・駆動系・足回り部品の分解、修理、組立、調整
-
テスター等の測定器を使用した点検・数値確認
-
作業手順書・安全ルールを遵守した整備作業(ダブルチェック体制)
👉
「分解」「原因切り分け」「測定器」「手順遵守」
は、設備保全の採用担当が特に反応するキーワードです。
③ 強み・活かせるスキル(設備保全向けに翻訳)
ここは整備士 → 設備保全への橋渡しとなるパートです。
記載例
-
故障発生時に症状から原因を仮説立てし、切り分けを行う問題解決力
-
機械構造を理解した上での分解・組立・調整作業経験
-
工具・測定器を用いた点検・修理の実務経験
-
安全確認・ダブルチェックを前提とした作業習慣
※
「車両」という表現は最小限にし、
**「機械」「設備」**に置き換えても通じる言葉を選ぶのがコツです。
④ 未経験分野(電気・制御)は正直+前向きに
設備保全で重視されやすい電気・制御分野については、盛らないことが重要です。
軽く触れている場合
電装系不具合対応の中で、配線図を確認しながら原因切り分けを行った経験あり。
未経験の場合
電気・制御分野については実務経験は限定的ですが、業務上必要な基礎知識の習得には抵抗がありません。
👉
未経験=即マイナス評価ではありません。
学習姿勢・伸び代が見られています。
未経験扱いされにくくするためのNG表現
❌ NG例
-
「指示された作業を担当」
-
「補助業務が中心」
-
「特にトラブルはなかった」
👉 主体性・思考が見えず、設備保全では評価されにくい表現です。
整備士 → 設備保全で評価されやすい背景(補足)
製造業では、
設備トラブルによる生産停止リスクを抑えるため、
単なる修理対応ではなく、
-
原因特定
-
再発防止
-
安全性の確保
まで考えられる人材が求められる傾向があります。
この点については、
厚生労働省 が公表している
製造業の人材確保に関する調査でも言及されています。
出典:
厚生労働省「製造業における人材確保の現状」
(参照日:2025/03/08)
まとめ|整備士の職務経歴書は「書き換え」で評価が変わる
-
整備士経験は、書き方次第で設備保全に直結する
-
作業内容は「工程・思考・再現性」で表現する
-
車両固有の話より、機械保全に通じる要素を前に出す
同じ経験でも、
「整備士向けの職務経歴書」と「設備保全向けの職務経歴書」は別物です。
次の判断材料として
-
今すぐ転職すべきか迷っている
-
設備保全としての市場評価を知りたい
その場合は、
職務経歴書を前提にした情報収集から始めるのも一つの選択肢です。
(無理に動く必要はありませんが、判断材料を持っておくことは損になりません)
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